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コンクリートから土へ!巨大3Dプリンターの意外な理念

投稿日: 2017年5月20日 | 投稿者: ★ちょろQコレクション★

イタリアの3Dプリンターメーカー、WASP社は2015年9月、実物の建物を作れる巨大3Dプリンター「ビッグ・デルタ」を完成させた。高さは12mと世界最大級だ。同社はこの3Dプリンター開発の目的は、現地で入手できる材料を使って低所得者層に低コストの住宅を大量供給するためだ。つまり、究極の目標は「地球を救う」ということなのだ。

 イタリアのWASP社は、昨年9月に開催したイベントで、世界最大の巨大3Dプリンター「ビッグ・デルタ(BigDelta)」をお披露目した。

本体となる六角形の立体トラスは、高さ12mで3本の柱で支えられている。

WASP社が開発した世界最大の巨大3Dプリンター「ビッグ・デルタ」(写真:WASP)

内部には3本の伸縮式アームで支えられたコンクリートバケットのように巨大な造形ヘッドが取り付けられている。

この造形ヘッドから、固練りコンクリートのような材料を建物の壁に沿って一定の厚さで積み上げながら、型枠なしで壁を作っていけるのだ。

3本のアームで支えられた造形ヘッド(写真:WASP)

使用電源は1kW~1.5kWと意外に小さい。その理由は電源がない場所でも、1枚のソーラーパネルを使って動かせるようにすることを狙ったからだ。

実物の建物も造形、目指すは「ゼロキロメートルハウス」

同社では3年をかけて、ビッグ・デルタの研究開発を行ってきた。その開発資金は、同社が販売する小型3Dプリンターの収益から拠出してきた。

そして現在は、実物の建物を、この巨大3Dプリンターで建設することに注力している。建物の建設地点で産出される材料を使って、物流(建材の運搬)による環境負荷を最低限に抑える「ゼロキロメートルハウス」を建造するのが次の研究目標だ。これにはやや長い時間がかかるという。

これだけの大きさの3Dプリンターだと、実物の建物も問題なく作れそうだ。しかし、まだ実際に実物の建物を建設した実績はないという。

1軒の住宅を「プリント」するのにかかる時間は材料によって異なる。早く固まるように配合されたセメント材料を使った場合は高さ数メートルの壁をわずか数時間で建設できる。

こうした材料を使えば、すぐにも住宅の建設は可能だが、同社には興味がない。というのも、同社がビッグ・デルタを開発した目的は、セメントなどの材料が入手できない地域で住宅を建設するためだからだ。

ビッグ・デルタで造形しているところ(写真:WASP)

様々な現地発生材に対応した造形ヘッド

ビッグ・デルタの造形ヘッドに装備されたノズルは、液状で重い様々な材料を押し出せる構造になっている。また、住宅を建設する場所で得られる材料に水や土、植物繊維などを混ぜて使うこともできる。

一方、粘土や土など現地産の材料を使った場合は、造形時に崩れるのを防ぐため、事前に乾燥させたりする必要があるため、より長い時間がかかる。

セメントなどを加えず、自然材料だけで造形する場合には、材料を乾燥させる時間が天候によっても大きく左右されることになる。例えば、乾燥した気候だと、土は非常に早く乾燥する。

そのため、住宅1棟を1日で造形できる場合もあるし、1週間かかる場合もある。現地の自然条件次第なのだ。

コンクリートバケットを思わせる造形ヘッド(写真:WASP)

粘土でも数階建てや数百年使える建物は作れる

土だけで造った家は本当に強いのかという疑問もある。これに対し、同社は数階建ての建物でも、粘土だけで作れると断言している。材料に添加物を加えて造形する技術により、粘土だけで作った場合より高強度で長持ちするようになるという。そして一般のセメントで作った建物と同様の快適さがある。ちなみに、新婚カップルは緑または赤の粘土で作られた住宅を結婚祝いとして選べるとのことだ。

3Dプリンターで作ったものではないが、こうした建物は多くあるという。例えば、ユネスコの世界遺産に登録されているアイット・ベン・ハドゥの街は、全体がモロッコ内陸の泥を作って作られている。WASP社によると、現地のガイドは、粘土で作られた建物には、ほとんど維持管理が必要ないと説明したという。

また、粘土で作った住宅は暖かい気候の地方だけで可能なのではないかという疑問もある。しかし、冬場の最低気温が氷点下になることもある北イタリアのアレッサンドリア地方では、数百年前に粘土だけで建てられた住宅があり、現在も住める状態だ。

現地発生材による建設に世界が注目

高さ12mのビッグ・デルタは市販もしている。同社では販売して得た利益を人間や地球のための技術開発に必要な研究資金として使うという。価格は個別に交渉するとしている。

ビッグ・デルタの次の開発目標は、持続可能性があり、地球環境に適合し、誰もが買いやすい「ゼロキロメートルハウス」を建設するのに必要な研究を行うことだ。さらに次の目標としては自らを3Dプリンターで作り出す自給自足の街を作ることだ。その先には「地球を救う」という究極の目標がある。同社には世界中の多くの地域から、問い合わせがこたえきれないほど来ているという。

昨年9月に一般公開されたビッグ・デルタ(写真:WASP)

WASP社は州や地方自治体、NGO(非政府組織)などがこの3Dプリンターを導入し、地域の福祉事業と連携して住宅の建設を行っていくことを予想している。ビッグ・デルタを現実の条件下で住宅造りを行うための材料や使用方法はまだ見つかっていないが、住宅部品メーカーや修繕会社、公共ベンチャーなどがこうした問題解決に関心を持ってくれるだろうと楽観している。

今後15年間に毎日10万軒以上の住宅ニーズが

3Dプリンターで作った住宅に対するニーズはどれだけあるのだろうか。例えば、年間3000ドル以下で暮らす40億人以上の人たちがいる。このニーズ満たすためには、国連は今後15年間以上にわたり、平均して毎日10万軒以上の住宅を建てる必要があるとしている。

この40億人以上の人たちの多くは年収の10%以上は住宅に使えない。低価格で一定の品質を満たした住宅に対するニーズは、今後、急激に上がっていくと予想されている。

さらに増加する世界人口によって、気象条件が厳しい場所や社会経済が緊張した場所においても、住宅に対するニーズは増え続けると予想されている。

WASP社はバランスを欠いた地球上の開発行為によってこうした住宅ニーズを満たすのは非現実的と感じている。それよりも、社会全体の特性を考慮して、より質素で柔軟な計画を行う方が現実的と見ている。3Dプリンター技術は、人間の主要なニーズを持続可能な開発モデルの中で満たせるようにできる。そんな期待ができるとしている。

現地の材料を使った持続可能な住宅建設を目指すビッグ・デルタ(写真:WASP)

物資があふれた日本で暮らしていると、災害時の仮設住宅など緊急時でもプレハブ住宅を建てるのが当たり前に感じてしまう。海外の住宅不足もプレハブ化で解決した方が効率的ではないかという考え方もあるだろう。

しかし、世界には生産や物流のインフラがなく、住宅に使う鋼材やセメントなどの素材でさえも入手が難しい地域が多くある。

その点、3Dプリンターは様々な現地発生材を臨機応変に使い、効率的に住宅建設を行うことができる。世界が今後、直面する住宅不足という問題を解決する有効な手段になりそうだ。

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3D プリント コンクリート: 233 平米の建物を 20 時間で建設、スペースコロニーにも応用可

投稿日: 2017年5月20日 | 投稿者: ★ちょろQコレクション★

JEFF LINK

数分もネットをサーフィンすれば、3D プリントでありとあらゆるものを作成できることが分かるだろう。自動車の部品やプロトタイプ、義耳、幹細胞、潜水艦用の銃、眼鏡。さらには栄養条件を満たしたデザートすらある。

それなら、より速度と効率を向上させて、同じ手法を実際の土木建造物 (戸建て住宅や商業ビル、より大規模なコミュニティなど) に応用できないだろうか?

20 時間で建つ家
これこそベロック・コシュネヴィス氏が、コンター クラフティング (CC) の開発時に思い描いたことだ。コンター クラフティングは 3D コンクリート押出加工プリンターで、233 平米の住宅を約 20 時間で建設できる。

3D_Printing_Concrete_Contour_Crafting_Curve_House

コシュネヴィス氏は南カリフォルニア大学インダストリアル/システム エンジニアリング学部の教授で、高速自動製作技術センター (CRAFT: Center for Rapid Automated Fabrication Technology) のセンター長を務めている。コシュネヴィス氏による 3D プリント コンクリートの高速な製造プロセスは、アメリカ国立科学財団とアメリカ海軍研究局からの連邦補助金により開発が進められている。これは時間と建設コストの節約、建設現場での怪我の低減を実現し、建設業界に大革命を起こす可能性を秘めている。

CC を使用して壁が建造される様子は、まるで焼き菓子にアイシングを塗っているように見える。CAM アプリケーションが誘導し、ロボットでコントロールされたノズルが速乾性のセメントを押し出して、層状に重ねられる。

このシステムが優れているのは、ノズルに取り付けられたコテのような 2 枚の羽根がコンクリートを塗り広げ、スムーズに成形するところ。3D プリントにコテを使用するアイデアは、1994 年、カリフォルニア州ノースリッジで起こった地震の後、コシュネヴィス氏が自宅でリビングの亀裂を修繕していたときに閃いたものだ。

3D_Printing_Concrete_Contour_Crafting

このイノベーションが、スピードと表面品質を大幅に向上させる。そして、3D プリントの規模を拡大して建築分野へ応用するアイデアをもたらした。「その当時は、3D プリントをビルに応用することなど考えていませんでした」と、コシュネヴィス氏。「私は単に、もっと早く作業したかったんです。その処理スピードが他の 3D プリントの手法より桁違いに高速になり得ると気付いたとき、大きな物の製造が実用的なものとなったのです」。

当時彼が作成していた「大きな物」とは船用のプロペラや潜水艦用のモールドなどだったが、2004 年に初めてコンター クラフティングを使用した壁が作成された。計画どおりに進めば、コンター クラフティングによる初の住宅が、南カリフォルニア大学のキャンパスに2016 年夏までに建設予定だ。

その仕組み
CC 用の 3D プリンターは、特大の木挽き台を思わせる高さ 6 mの精巧な構台にマウントされているが、これはさらに大型のシステムの一部でしかない。マシンは徐々にその高さを上げながら、コンクリートをライン状に層状に重ね、家を「プリント」するのだ。このシステムは、極めて順応性に優れたものになっている。より複雑な構成の場合は、この構台を線路状のレールの上で前後に水平移動させることで、数棟、あるいは近隣一帯を一緒に建設することもできる。電気系統、水道設備、空調用の配管は全て中空壁構造に組み込まれる。仕上げ、タイル張り、屋内工事、鎖状に広がる金属製の天井も構造内に含まれる。このプロセス全体が CC のウェブサイトにあるビデオで説明されている。

3D_Printing_Concrete_Nozzle_Close

3D プリントで建設業界の限界に挑戦しているのは、コシュネヴィス氏だけではない。MX3D は 2014 年夏、多軸ロボットを使用した 3D プリント製歩道橋の計画を発表しているし、Minibuilders プロジェクト は、一群のロボットを用いて大理石と高分子複合材料からヒューマンスケールの構造物の建造が可能であることを示した。

だがコシュネヴィス氏のプロジェクトは、その潜在的用途とスケール、展望の規模において希有な存在だ。住宅は手作業で構築される数少ないもののひとつとして残存している、とコシュネヴィス氏は話す。靴や洋服、家電製品は、その製造が自動化されるようになった。3D プリント住宅が建設業のプロの職を奪うと批判する人たち (この脅威はコシュネヴィス氏も完全に否定してはいないが) をよそに、コシュネヴィスは、次に大規模自動化の対象となるのは住宅だと考えている。

低所得と応急仮設住宅
コシュネヴィス氏は1974 年にイランから移住し、航空宇宙からロボット工学まで、さまざまな分野で 70 以上の特許を保有。 CC は商業建築、低所得者向け住宅や応用仮設住宅、自律型スペースコロニー建設に応用できると考えている。多作な発明者で、NASA 革新先進構想 (NASA Innovative Advanced Concepts) のフェローでもあるコシュネヴィス氏は、月の表土を焼結し、宇宙船の着陸飛行場を構築する計画も立案している。

地球上では、CC は単体あるいは複数の住宅の建設に使用できる。複数の住宅の場合は、それぞれ異なるデザインの住宅を一度に建設できる。プロトタイプの圧力耐性は 10,000 psiと極めて強度に優れており (これは典型的な住居の 3 倍)、これは地震やハリケーンの被害を受けやすい地域には特に適している。

3D_Printing_Concrete_Corregated

また CC の作業労力、資金調達、材料コストは非常に低いため、貧困にあえぐ開発途上国で手頃な住宅をプリント製造するのに幅広く応用可能だと氏は話す。「貧困地域やスラムにも経済的に利用可能なものにできれば、そうした地域のニーズに応えられます」。

コンクリートの大規模自動化が寒々しい均質なデザインにつながると憂慮する人もいるが、それは逆だとコシュネヴィス氏は話す。CC は、氏の故郷であるイランに見られる極めて複雑な日干しレンガ構造のように、美しくエレガントな幾何学的構造を実現する。

大量の炭素排出につながる材料の長距離搬送と長期にわたる搬入で悪名高い建設業界だが、この建物がプリントされる驚異的なスピードが、無駄の多い実務に強烈な影響を与えるかもしれない。カリフォルニア州オーハイで行われた 2012 年 2 月の TEDx トークで、コシュネヴィス氏は米国内での建設事故で年間 400,000 人が負傷し、6,000 人が死亡していることを引き合いに出し、このプロセスで現場の作業員数を制限することで、多くの命を救うことさえ可能だと語った。

資金提供元を見つけ出し、規制当局の認可を得るのは難しいことだと認めつつも、このテクノロジーは費用効率、スピード、建築上の柔軟性を提供することから、投資に値すると氏は考えている。「ただ現実問題として、実現には時間がかかるでしょう」と、コシュネヴィス氏。「建設は非常に保守的な業種であり、またそれは当然のことでもあります。上手く機能しているものを下手にいじるな、ということです。現在実践されている手法は、最も効率が優れたものではないし生産的なものでもありませんが、新しい枠組みへの移行は破壊的な変化をもたらし、リスクを生じがちです」。

だが、コシュネヴィス氏が破壊的な変化を危惧しているわけではない。とりわけ、それが経済成長と可動性を引き起こすものであれば。温かい拍手喝采に包まれつつ、コシュネヴィス氏は自身の TEDx トークを次のように結んだ。「1900 年、アメリカ人の 62% は農民でした。現在、その割合は 1.5%未満です。でも、世界は終わってはいません。賢明な進歩とテクノロジーの活用により、良好な経済は今後も存在し続けるのです」。

【本記事は2015年11月に作成されたものです】

日本がなんと…核を製造している!?

投稿日: 2017年5月19日 | 投稿者: ★ちょろQコレクション★

日本は世界トップクラスの核兵器製造保有国?!

日本には”非核三原則”というのがありますが、これは憲法でも法律でもなく、法的拘束力はないみたいですね。

ウィキペディアによると…”核保有国では、核攻撃に対しては核による反撃能力…

つまり核抑止力を持つ事が国際的に最も有力な回避手段”とされており、

核兵器を大量破壊兵器としてではなく抑止力として保有することは現在の自衛隊同様に防衛の手段として解釈出来るみたいですね。

核兵器の破棄力は強力すぎる故に”兵器”としてしか考えられないとする人が多いとは思いますが…

 

周辺国の各の脅威に囲まれた日本では、核抑止力の保有は妥当だと考えられるみたいですね。

1978年、福田赳夫首相は国会答弁で「憲法9条の解釈として、絶対に(核兵器を)持てないということではない。

必要最小限の自衛の為であれば持ちうる」としたみたいですね。

また、2016年4月1日の閣議での答弁書では「憲法9条は一切の核兵器の保有及び使用を禁止しているワケではない」とされているみたいですね。非核三原則を国是としながらも、憲法と法律では核兵器の保有を制限していないことは、政府も認めている事実らしいですよ。

核兵器の原料と技術は既にある…?!

また、日本には大量のプルトニウムが存在しているみたいですね。プルトニウムは核兵器を製造するのに必要な核分裂物質の一つみたいですね。

他にウランがありますが、プルトニウム型だと核兵器の小型化が可能となるらしいですね。

国外の中途処理を含めると、日本は持つプルトニウムの総量は50トン(70トンと試算もある)にも及ぶらしいですね。

これはビックリですよね。なんと…こんな…って感じなんですが、これを、もっと調べていくと、

これは核爆弾約6,000発分(技術的には約10,000~30,000発の核爆弾の製造が可能)にも相当するみたいですね。

しかも、国内に存在するだけでも9トンと言われているみたいですね。しかも、この総量は世界最高みたいですね。

都市伝説 フリーメイソン人口削減計画2014?!

そして、日本にはプルサーマル計画等によってプルトニウムを用いた核分裂技術を持っていて、しかもプルサーマル計画は試験段階までこぎつけている。れはつまり、原子爆弾に用いられている、核分裂技術を既に実用レベルまで高めようと考えられているらしいですね。

日本は「プルトニウムにも色々ある」として、日本が所有しているものは兵器には利用出来ず、また、あくまでも平和利用が目的であるとしているが燃料用のプルトニウムでも核爆弾を製造することは、可能で、純度をさらに高めて核兵器に転用できるレベルにするのは、日本には可能であるでしょう。

プルトニウムを核燃料として使用出来るまで純度を高める”再処理”を行える国は、非核保有国で日本だけ…。つまり日本は、いつでもプルトニウムを核爆弾に転用出来るそうですね。

日本は核爆弾の原料も技術もすでに持っている模様ですね。さらに日本には世界最大級の核融合実験装置があるみたいですね。

核融合とは水素爆弾に使用されている原理で、原子爆弾に用いられる原理で、

原子爆弾に用いられている核分裂を起こす以上の技術力必要で、核融合技術も日本は既に持っていると入れるかも…。

また、日本にはITERに参加したことで爆発力が抑えられるに参加しており、実用的な核融合エネルギーの技術では世界トップクラスであるとされているらしい。そしてITERに参加したことで、爆発力が抑えられる分、放射能による殺傷力を高める小型水素爆弾(中性子爆弾)に使用されるトリチウムの保有も可能となったそうですね。

原子爆弾だけではなく、水素爆弾、中性子爆弾を製造することも不可能ではないらしいですね。

 

核兵器を製造したものの、それが使用できないものであっては困る。なので核実験を行う必要が、現在は

スーパーコンピューターで行っているそうですね。日本には世界最速レベルのスーパーコンピュターで行われているそうですね。

ただ、予測にはやはり実際に実験を行ったうえで得られるデータも必要みたいですね。

当然、核保有国においてそのようなデータはトップシークレットで、容易に入手できるものはないみたいですね。

しかし、実験データがなくとも原子力発電に関わる核分裂の実験データなどである程度の予測は可能で、日本国が裏で核保有国とデータのやり取りをしている可能性もゼロではないみたいですね。

都市伝説 世界大3次大戦と日本

日本には、核兵器を製造する理由がある。現在、日米安全保障条約において、日本は米国の集団的自衛権によって米国に守られている。日本は一応、”米国の核の傘”という核抑止力を持っているみたいですね。日本に核攻撃をした場合、米国が報復として核攻撃を行う為、日本には核攻撃ができない…、そう考えられているみたいですね。

しかし、実態は少し違う。安保条約に、報復核攻撃に関する記述はない。

日本が攻撃を受けても、米国にかくで反撃する義務はないみたいですね。

核攻撃の防止に最も有効な手段は、核兵器を持つことみたいですね。中国やロシア、北朝鮮の核の脅威にさらされている中、この核抑止力が米国の一存にかかっているというのは、良い状況とは言えないみたいですね。

日本が核攻撃を受けた際、有効な迎撃手段を持っていれば十分防げるとする意見があるみたいですね。

核弾頭を搭載する弾道ミサイルの落下速度は秒速数kmあり、迎撃には非常に高度な精度が要求されてるみたいですね。

Mr.都市伝説 グローバル化に遅れを取る日本

弾道ミサイルに対する確実な迎撃方法は存在せず、複数発射して、その内のどれかが当たればいいという程度みたいですね。

その為、核抑止力は必要みたいですね。

そして、最後にどこで製造しているのか?これには諸説があるみたいですね。

核兵器の製造場所や保管場所としては、陰謀論書は「福島第一原発地下」「長野県の揚水ダム一体」

「JAXAの管理地域内」等、様々な話があるが、詳しい情報や確実な情報はほとんどないみたいですね。それはそうでしょうね、日本のトップシークレットでしょうからね…。

信じるか信じないかは…?!

【都市伝説】~戦後の日本は核兵器を既に持っていた!

投稿日: 2017年5月19日 | 投稿者: ★ちょろQコレクション★

気になるニュース。

提供:共同通信
2011年08月05日22時14分

都知事、核保有の模擬実験は可能 「3カ月でできる」
東京都の石原知事は5日の記者会見で、米国のオバマ大統領がノーベル平和賞受賞後にコンピューターを使った新しい核弾頭のシミュレーションを実施したことに触れ、「日本だってそれぐらいのことやったらいい。3カ月でシミュレーションできる。プルトニウムは山ほどある」と述べ、核保有のための模擬実験は短期間で可能との認識を示した。また、日本の防衛政策に関連し「日本は強力な軍事国家にならなかったら絶対に存在感を失う」と主張した。

もともと、各政党内部からも「日本の核武装論」の声が以前から上がっていたのは事実。

しかし、このニュースの裏にある事が気になる。
このニュースを配信するのは単なる”お知らせニュース”ではなく、原発事故で問題が起きている現在、政治経済の情勢不安が世界的に続く現在、原爆の日の近くで敢えてこのタイミングで情報を出しているような”裏の意思”を感じる。

今日は日本にとって特に思いの深い年の原爆記念日です。
ここ最近ではアメリカ軍が日本に対して使用したその2発の原子爆弾の投下(広島・長崎)は事前に日本政府(軍部)は十分に知り得る状況下であったことが明らかになりつつある。軍が原爆投下を事前に察知していたもののその情報は市民の避難や迎撃作戦に活かされることなく、その察知したという証拠さえも上層部の命令によって隠滅したようだ。(日本では従来までは、原爆使用については全く予知出来得る状況にはなかったと言うスタンスであった…)

なにか”裏の意思”を感じなくもない…。

確かにマスコミの報道は一部偏った見方から世論を誘導しようとする意志は有るのではないか?と思うことがある。
世論が勝手に盛り上がるのではなく、マスメディアを通じて世論を誘導するのは国家の使う世界共通の常套手段。現在の世界でも実際にそうだ!
それを最も効果的に使ったのが戦争前の政府。
第2次大戦開戦にドイツを導いていたナチスドイツは特にその意図的な世論醸成への”しかけ”をしている。マスコミ対策、心理的な作戦もあらゆる手を尽くしている。
ヒトラーの演説にはその言葉の抑揚や発音には仕掛けがしてあったという。
ナチスの集会会場には一般大衆を満杯に詰め、その外側をナチスの党員や関係者がぐるりと取り囲み、演説が始まると数歩前進してその包囲の輪を縮める。観衆は狭い中に押し込まれるほど興奮し、洗脳しやすいからという。
ナチスドイツはゲッベルスという人物を起用し『宣伝相』という専任のポストを置いた。メディアによる大衆の洗脳を重視していたわけだ。そんな彼の思想宣伝、大衆を煽動する技術は今の政治にもしっかりと受け継がれている。

原子力問題や先頃の東日本大地震に関してはこんな都市伝説的な話もある。

実は、福島第一原発では日本製の核兵器を研究開発、製造していた
その最重要国家機密を護るため、その情報隠蔽のため、政府は情報統制をしたり、欺瞞情報をわざと流すことでで世論を欺こうとしている。その開発中であった国産核兵器の地下実験の失敗が先頃の東日本大震災のトリガーを引いた…とも。

ハープ(HAARP)というアメリカ軍の人口地震兵器の使用が地震の引き金となったと言う噂も根強くネットでは出ていたりする。

また三陸沖の周辺海域で活動していた海洋調査船「ちきゅう」を使って当該海域(震源)の海底の更に地下で核爆弾による地下核爆発を引き起こしたという噂…。

また、
実はある政府・与党の要職にあった政治家、最近新聞にも大きく掲載された某大手メーカー系企業の幹部の話で…某日本企業が政府の一部の認証の下、長期にわたり核武装の準備を進めてきたとのこと。実際には僅か2ヶ月もあれば核兵器を組立てることが出来るように各部パーツをバラバラにして各地に保管してあるという。日本の原子力政策はその核兵器用のプルトニウムの入手が本来の目的であり、それ自体を産業化しようとしている。
これに対して世界の実質支配者であるアメリカは日本の自主的な核武装(核兵器の保有)を懸念して、IAEAを使い”原発の査察”と言う名目で日本の核武装化を必死に阻止しようとしている。日本は非核3原則で核兵器を自主的に保有せず、またアメリカ軍が核兵器を日本国内に持ち込むことさえ認めないという政策を戦後一貫して取ってきたように見えるが、実は裏では核兵器の国内への持ち込みを黙認していたどころか、日本が自主的に国産核兵器を保有しようという政府上層部の意思をアメリカが封じ込めているというのがどうやら真実に近いという。

あくまでも噂であったり、根拠の薄い(ない?)トンデモ説だったりするわけですが、過去の歴史を紐解いてみると、そんなあり得ない話が真実であったり、政府やマスメディアの主導した話が真っ赤なウソであったりすることもある。

この情報の氾濫した時代、真実を見極める目が必要だと思う。