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テキサス親父_仏の「慰安婦」マンガ問題 日本側が反撃

投稿日: 2014年2月2日 | 投稿者: ★ちょろQコレクション★

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仏の「慰安婦」マンガ問題 日本側が反撃 記者会見&日本での公開…やられたらやり返す、倍返しだ!

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▲反撃を誓ったマラーノ氏と「論破プロジェクト」実行委員長藤井氏

☆仏の「慰安婦」マンガ問題で日本側が反撃 記者会見&日本で公開
フランス・アングレーム国際漫画祭で、慰安婦問題で日本を貶める韓国の漫画企画展が実施されながら、事実を伝える日本の漫画は強制排除された問題で、日本側が反撃に転じる。現地時間1日に記者会見を開くだけでなく、日本国内で、真実の慰安婦漫画を公開するというのだ。
開幕直前に、主催者側に漫画作品などを没収される辛苦を味わった日本の展示団体。現地入りしていた「テキサス親父」こと、米国の評論家、トニー・マラーノ氏も「フランスは、片側だけの見方を取り入れて、もう一方を拒否するのか!」と激怒したが、日本側も黙ってはいない。
漫画祭出展を準備してきた「論破プロジェクト」実行委員長で、実業家の藤井実彦氏は1日朝、夕刊フジの取材に「韓国の『慰安婦=性奴隷』という事実無根の宣伝工作に対抗するために、多くの方々の協力を得ながら頑張ってきたが、漫画祭への出展は難しそうだ。残念というしかない。ただ、これで諦めることはない」といい、こう続けた。
「現地時間の1日に、アングレーム市庁舎前で記者会見を開き、韓国側が主張している旧日本軍による強制連行の歴史的事実はないことを、具体的証拠などを示して現地メディアに説明する。今回、100本近い作品が寄せられた。日本でこれらを公開して、多くの人々に慰安婦問題の真実を知ってもらいたい」
韓国側は約10年前から、漫画祭の主催者側に接触し、宣伝工作を続けてきたという。「反日」の執念は凄まじいというしかないが、日本も負けるわけにはいかない。
前出のマラーノ氏も「真実を世界に伝えていく決意を持ち、その努力を怠ってはならない」と語っている。
http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20140201/dms1402011523004-n1.htm
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▲韓国政府による企画展の慰安婦漫画を見る人たち。「こんな歴史があったことを初めて知った」「ショックを受けた」「子供には見せられない」などと、韓国の展示を鵜呑みにする人も…。
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▲主催者側は、「強制連行はなかった」とする日本側の漫画を「政治的」として撤去するよう要請し撤去された。
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▲韓国政府の趙允旋・女性家族相が、「散ることのない花」と題した捏造漫画についての漫画企画展の開幕を宣言。しかし、事前に地元記者らを対象に予定されていた説明会は主催者側の要請で中止となる。

日本人には韓国人のような執拗さが無い。ロビー活動さえも日本は正攻法のクリーン路線が専門。韓国や支那は賄賂に買収、何でも有りの黒一色だ。国際世論は韓国や支那の得意とする何でも有りの真っ黒に弱いとされる。
しかし、ロビー活動においては、日本は日本流の正攻法を最後まで全うするべきだ。日本側の諸問題はそれ以外の所にありそうである。
日本を誰よりもよく理解する、台湾の李登輝元総統は語る。
<台湾が親日だからといって、同じような統治政策をとった韓国でも親日であるべきだという考え方はすべきではない。 台湾と違って、韓国は曲がりなりにも一つの「国」であった。そのプライドを踏みにじったというのは事実として認識しなければならない。
ただその一方で、韓国や支那は、自国の宣伝工作の一環として捏造した「歴史」を利用する。その最たる例が「慰安婦」だ。
戦時中、台湾の東北地方には売春婦がたくさんいたが、その多くが朝鮮人女性だった。戦争が激化して兵士が南方に行ってしまうと、売春宿では閑古鳥が鳴き始めた。そこで彼女たちはグループを作り、軍隊がいる場所に集団で移動して行った。みずから望んで戦地に向かったわけで、強制などなかった。
韓国は常に強い国に寄り添って生き延びてきた国である。それは真横に支那という強大な国家があったからで、日清戦争、日露戦争で日本が支那、ロシアを破り、日本が強い国として彼らの目に映ったからこそ日韓併合を呑んだのだ。
そういう考え方を踏まえて、現在の日韓関係が悪化していることを見ると、彼らが「力のある国」と認めている国が変わったことがわかる。>
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▲李登輝元総統と安倍首相。
李登輝元総統は、「韓国人の“高麗棒子”な性格は変わっていない。今、彼らは日本より支那が強くなったと思っている。だから彼らは日本に対して罵詈雑言を投げかけ、支那に阿(おもね)っている」…と妄想的平和主義で国防力を蔑にする日本人に警告を発しているのだ。
李登輝元総統は、「私は東日本大震災の後、復興のために力を尽くしている若者たちに会い、彼らのなかに今も日本精神が息づいていることを感じ取った。日本人は世界のどこにもない優れた精神文化をもっていることに自信を持っていい」
「問題は日本の指導者たちで、物事を大局的に捉え、国の進むべき方向を決められる政治家がいないことである。しかし、私は心配していない。日本の若者のなかから新たなリーダーが現われると信じている」と若い保守リーダーの登場に期待感を示した。
支韓に負けないロビー活動は重要だ。ただ、それ以上に日本は、「強い外交力を身に付けること。強い外交力を担保する軍事力を持つこと」それが日本の進むべき道だと李登輝元総裁は説いているのだ。
産経新聞の黒田勝弘ソウル駐在客員論説委員の報告によると、
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▲知日派のエズラ・ボーゲル米ハーバード大名誉教授
知日派のエズラ・ボーゲル米ハーバード大名誉教授が著書「トウ小平評伝」の韓国語版出版を機会にこのほどソウルを訪れた。出版社のPRで記者会見で彼が知日派であることから日韓・日中関係が悪化、緊張していることから日本に質問が及んだ。
エズラ・ボーゲル教授は、「韓国は日本に支配されたため復讐心があり、繰り返し謝罪を求めるが、そのため日本はより右翼的になる。支韓の態度を見て日本は防御的になっている。尖閣問題がある限り支那に対しては軍事的に備えざるをえない」などと語り、韓国での極端な日本悪玉・日本孤立論を批判したという。
「韓国はどこに向かっているのか」をテーマにしたシンポジウム(日本戦略研究フォーラム主催、産経新聞社後援)が31日、都内で開かれ、韓国が世界で進めている慰安婦問題に関するキャンペーンに対する懸念が表明された。
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▲米ヴァンダービルト大日米研究協力センター所長のジェームス・E・アワー氏。
米ヴァンダービルト大日米研究協力センター所長のジェームス・E・アワー氏は慰安婦について「『韓国人をターゲットにしたものではない』とする米進駐軍の調査もあった」とし、「日米韓協力の最大の障害は韓国の内政だ」と語った。
黒田勝弘産経新聞ソウル駐在客員論説委員は、慰安婦問題は1990年代に日韓政府間で決着したはずだが「慰安婦団体が人権問題として『反日』の海外輸出を行っている」と指摘した。
要するに日本にとって韓国は決別したい程付き合いにくい隣人である。しかし日本が「脱特亜」で韓国を徹底的に無視したところで、嘘の反日を世界にばら撒き日本を侮辱し続けることが彼らの唯一の生きる道である限り、今後も執拗に攻めてくるだろう。
そんな執拗な韓国に対し日本はどうすればいいのか?
(1)李登輝元総統が語る「新しい保守リーダーの発掘、日本精神に基づく強い日本への脱皮」。
(2)ジェームス・E・アワー氏が語る「日米韓協力の最大の障害は韓国の内政だ」。
(3)テキサス親父が語る、「韓国の反日の執念は凄まじい。しかし日本も負けるわけにはいかない。真実を世界に伝えていく決意を持ち、その努力を怠ってはならない」
この3つの難問を早急に解決することである。
(1)に関しては与党の一員である創価学会・公明党が邪魔するが、安倍首相は自身の任期中に必ずやり遂げるだろう。
(2)に関しては、日本の外交史上最悪の談話である河野談話の当事者を日本の国会で証人喚問し嘘を暴くことである。日本維新の中山成彬議員らが準備を始めている。自民党がこれに全面協力することが重要だ。
(3)に関してはズバリ「やられたらやり返す、倍返しだ!」である。フランス・アングレーム国際漫画祭でやられた荒唐無稽な韓国の捏造漫画を、漫画先進国の日本国内で、真実の慰安婦漫画を公開して倍返しするしかない。

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「知る権利」で大騒ぎ、朝日新聞ら偏向メディア 表現の自由脅かす「人権擁護法案」賛成の二枚舌:ssannkei シェア

投稿日: 2013年12月12日 | 投稿者: ★ちょろQコレクション★

【熱血弁護士 堀内恭彦の一筆両断】

「知る権利」で大騒ぎ、朝日新聞ら偏向メディア 表現の自由脅かす「人権擁護法案」賛成の二枚舌

2013.12.11 21:53 (1/3ページ)

 12月6日、機密を漏らした公務員らへの罰則を強化する特定秘密保護法が成立しました。日本の領海・領空を脅かす中国、核を保有し、弾道ミサイルを日本に向ける北朝鮮など、我が国を取り巻く環境は緊迫しており、国防やスパイ対策の観点から必要不可欠な法律が速やかに成立して、まず一安心といったところでしょう。外交・軍事分野では「情報」こそが命であり、「機密情報は守られる」という前提がなければ、他国から信頼されず、情報を受け取ることもできません。従って、機密を漏えいした公務員らが処罰されることは当然です。国会議員にも明確な守秘義務と罰則を科していることも画期的だと言えます。

 ところが、朝日新聞や系列テレビをはじめとする大手メディアは「絶対反対!」の大合唱です。いわく「秘密の定義が曖昧だ!」「国民の知る権利や表現の自由が害される!」と。その異常なまでの反対キャンペーンとその執拗さには、正直言って「ここまでやるか?」と呆れてしまいました。よほど、この法案が成立すると困ることがあるのでしょうね…。

 では、反対の大合唱をしているメディアは、私たち国民の「知る権利」や「表現の自由」を守ってくれる正義の味方なのでしょうか? 答えは断じてノーです。

 ここで忘れてはならないのは、民主党政権が是が非でも成立させようとした人権救済機関設置法案(人権擁護法案)です。今は政権交代による保守派の巻き返しにより、何とか成立を阻止している状況ですが、この法案こそ、国民の知る権利、表現の自由を侵害する天下の悪法だと言えます。にもかかわらず、多くのメディアはこの法案の危険性について報じることはほとんどありませんでしたし、反対キャンペーンも展開しませんでした。朝日新聞などはむしろ積極的に賛同していました。

 「人権救済」というネーミングだけ聞けばよい法律のように思えますよね。でもそんな法案ではありません。人権侵害や差別を監視するため、国家機関である「人権委員会」が、「人権侵害や差別的な言動を受けた」という被害申出を受け、その言動をしたとされる人に出頭を求め、調査をし、人権侵害の被害を回復するように勧告し、従わなければ、氏名を公表し、罰則を科すという法律なのです。

 つまり、国家機関が、個人・法人に「お前は人権侵害をした」「差別をした」とのレッテルを張り、世間の晒し者にするわけです。言うまでもなく国民の「表現の自由」は厳しく規制されることになるでしょう。しかも「人権侵害」の定義は曖昧です。もし中国や北朝鮮について真っ当な批判をしても「それは中国(朝鮮)人に対する差別だ」という申し出があれば、「差別者」というレッテルを張られることだってあり得ます。「定義が曖昧」「国民の知る権利や表現の自由が害される」という点では、今回の特定秘密保護法よりも、この人権救済法案の方がはるかに危険に満ちた法律なのです。

 ところが、「国民の知る権利を守れ!」「表現の自由を守れ!」と声高に叫ぶ大手メディアは、人権救済法案を追及すらしませんでした。まさに二枚舌だと言えます。

 こうしてみると「国民の知る権利」「表現の自由」は、それをふりかざすメディアの方便に過ぎないように見えます。そのメディアの背後に、日本国と日本人の力を削ごうとする隠された意図があるのではないか、と勘ぐられても仕方ありません。今の日本で国民の「知る権利」を邪魔しているのは、実は国家ではなく、日本を貶める偏向メディアではないでしょうか。我々国民は、これを不断に監視していかなくてはならないのです。

【プロフィル】堀内恭彦 ほりうち・やすひこ 昭和40年、福岡市生まれ。福岡県立修猷館高校、九州大学法学部卒。弁護士法人堀内恭彦法律事務所代表。企業法務を中心に民事介入暴力対策、不当要求対策、企業防衛に詳しい。九州弁護士会連合会民事介入暴力対策委員会委員長。日本の伝統と文化を守る「創の会」世話人。趣味はラグビー、ゴルフ。

NHKの黒い霧

投稿日: 2013年3月26日 | 投稿者: ★ちょろQコレクション★

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●長谷川浩NHK解説主幹の不審な転落死

Photo 2001年の9・11事件から約一か月後の10月17日、マスメディアは目立たないようにひっそりと、NHK解説主幹の長谷川浩(当時55歳)氏の転落死を報じた。パロディストのマッド・アマノ氏によれば、警察は検死もせずにこれを自殺と断じている。しかし、長谷川氏が転落の場所に行く必然性がなかったなど、不審な点も多くこれは限りなく他殺に近い。小泉政権が発足してから約半年後の出来事である。長谷川氏は番組で「崩壊解体された世界貿易センターの死者には、4000人いたイスラエル国籍のユダヤ人二重国籍米国人が1人もいなかった」と発言していた。

 長谷川氏は世界に向けて発信された『イスラム過激派による9・11同時多発テロ説』に対し、事件後わずか一か月くらいで根本的な疑念を投げかけていたのだ。当時はブッシュ・ネオコン政権に心酔し、米国の対日戦略に邁進していた小泉政権であり、9・11の真相に抵触する有識者の言説に米国大使館やCIA筋が神経をとがらせていたと思われる。NHKの発信は影響力が大きいだけに長谷川主幹の9・11謀略説はそれ以上展開しないようにCIA謀殺班が動いたかもしれない。実際に謀殺を請け負ったのは日本人だと思われるが、警察が検死という手続きを取らずメディア報道も鎮静化したところをみると、権力筋が絡んでいた可能性は高い。

●森本健成NHKアナウンサーの国策逮捕

Photo_3  弊ブログでも何度か書いているが、森本健成アナウンサーの強制わいせつ事件は、原子力ムラの意向が絡んだ官憲による国策逮捕である。これは、昨年11月14日の午後7時45分ごろ、森本健成アナは、走行中の東急田園都市線電車内で、女性の服に手を入れて胸を触った容疑で警視庁玉川署に現行犯逮捕された事件である。

この事件は植草一秀氏や三上直行氏が遭遇した国策捜査事件と酷似していて、状況的に不自然な点が多くあり、事件後1カ月もしないうちに被害女性に処罰意思がないことを理由に不起訴処分になっていることを見ても、森本氏の“人物破壊”のみを狙った見せしめの捏造事件である。森本健成アナは2012年7月24日に放送された『NHKスペシャル|原発事故調 最終報告~解明された謎 残された課題~』の司会を務めた件で、原子力ムラの怒りを買い、国策逮捕されている。

●堀潤NHKアナウンサーの政治発言が封じ込められた件

Horijun 若干35歳の若手アナウンサー、堀潤氏はツイッター、その他で福島原発事故における政府対応について、歯に衣を着せぬ批判を行なうと同時に、自分が所属するNHKの報道姿勢も自己批判という形で厳しく糾弾していた。その結果、政界・産業界から圧力が掛かり、NHK上層部は彼の政治発言を封じ込めるために、料理番組の担当に移すという露骨な左遷人事を強行し、結果的に堀潤氏は退職することになった。450x494xb715e67d46a933c0bcccdedc

 以上、NHK職員3人を見舞った黒い圧政の影に何があるか眺めてみると、鮮明にアメリカの対日戦略が浮かんでくる。長谷川浩NHK解説主幹の死は、石井紘基氏と同様に謀殺死であるが、その背景は9・11テロを企んだ多国籍企業筋からの強いクレームが入り、日本の黒い機関が動いたものと思われる。なぜなら9・11テロは米国による自作自演だったからだ。その動機は中東ショックドクトリンである。

 従って、当時貿易センタービルに出入りしていた、国際金融資本とかかわりの深いユダヤ人たちは予め知らされていて難を逃れたのである。巨大な爆殺死を企んだ連中は自分たちの仲間を見殺しにすることはない。長谷川浩主幹は彼らの痛いところを衝いたのであり、これが日本や他国に飛び火しないように、見せしめとして長谷川主幹を謀殺したということになる。

 森本健成アナウンサーの国策逮捕は日本の原子力ムラが官憲に指令したものと思えるが、森本アナが司会した例の『NHKスペシャル|原発事故調 最終報告~解明された謎 残された課題~』は、日本の原子力ムラばかりか、マッド・アマノ氏が「原発のカラクリ」(鹿砦社)で暴露したように国際原子力ムラ(ウラン・マフィア)も都合が悪いからである。

 これと同じ背景で堀潤アナが、影響力の大きいNHKで原子力行政を批判し、原発の真相を報道しないという不文律ができあがっているNHKの自己批判を開始したことは許せないことであった。堀潤アナが、森本アナと同じ痴漢犯罪の捏造で逮捕されなかったことは、森本アナの一件からまだ日が浅いからにすぎない。さて、森本氏にも堀潤氏にも国際金融マフィアの黒い意志が発動したと見るべきである。

 長谷川主幹、森本アナ、堀潤アナに働いたNHKの黒い風は、背後に国際金融資本のショックドクトリン計画やウランマフィアの世界戦略が関わっていることは間違いない。我が国唯一の公共放送局NHKも、正力松太郎が開設した読売テレビと同様に、アメリカCIAの監視下にあって、国民を洗脳する役割を担っているということである。

記事:http://www.asyura2.com/13/senkyo145/msg/572.html から